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| 静岡県博物館協会会長 西 源二郎(東海大学海洋科学博物館館長) |
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生涯学習時代にあって、博物館はより一層市民の要求に沿った対応が望まれるようになりました。ハンズ・オン展示や、資料を用いた体験学習もその一つです。見るだけであれば、テレビやパソコン・ディスプレーで、ほとんど済ますことができるのが今の時代です。実物に触れたり、体験ができないと満足しなくなってきたのも事実だと思います。さらに、体験活動に参加した市民の満足感にあふれる笑顔は、業務に疲れた身にとっては、何よりの活力剤になっているのも確かです。
しかし、今のままの状態が続いて行ってよいのだろうかという不安が頭をよぎります。限られた人的パワーの中で、今まで努力を積み重ねてきた資料収集や保存の仕事がおろそかになっていないのでしょうか。市民への対応と共に、貴重な文化財や豊かな自然を次の時代に伝えるのも博物館の重要な使命です。もう一度博物館の原点に立って、進むべき方向を探る必要があるのではないでしょうか。 |
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静岡県博物館協会が今年度より始める事業として、「地域セミナー」があります。これは、加盟館園の事業に対して、静岡県博物館協会が共催し、運営経費の一部を負担するものです。博物館活動を地域に紹介し、また地域との連携を強化することにより、博物館と地域とのいっそうの融合、協調を進め、地域文化の発展、向上に寄与することを目的としています。今回は、4館園より応募があり、会長、副会長、事務局による審査の結果、下記2館の事業が採用されました。それぞれ県博協より10万円が助成されます。選考にあたっては、長年の博物館活動の実績を紹介することや、市町村合併にともない改めて博物館の存在を主張することなど、地域へ対しての積極的なピーアール姿勢が評価されました。
「地域セミナー」採用事業
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伊豆三津シーパラダイス「バンドウイルカ飼育75周年記念講演会」11月12日 |
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吉岡彌生記念館「掛川市合併特別記念講演会」12月10日 |
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| 昨年度までの災害対策ワーキンググループと研究会委員会を統合し引き継ぐグループとして、本年度より、事業推進グループが発足しました。博物館協会の事業を円滑に進めるとともに、博物館事業の種々の研究を行うためのグループです。 |
| 静岡県博物館事業推進グループ名簿(任期:平成18年度まで) |
| 上原仏教美術館 |
田島 整(学芸員) |
| MOA美術館 |
田中之博(学芸部資料課長) |
| 佐野美術館 |
井上尚子(営業グループ長・管理
グループ施設管理主任) |
| 三島市郷土資料館 |
鈴木隆幸(学芸員) |
| 奇石博物館 |
荻原美弘(副館長) |
| 東海大学海洋科学博物館 |
石橋忠信 (学芸員) |
| 静岡市立登呂博物館 |
長谷川秀厚(学芸員) |
| 常葉美術館 |
日比野秀男(館 長) |
| 掛川市二の丸美術館 |
井村広巳 (学芸員) |
| 浜松市美術館 |
今田 徹 (学芸員) |
| 文化財を守る会 |
友田千恵 (代 表) |
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静岡県博物館協会のホームページ「しずはくネット」が立ち上がりました。
http://www.shizuhaku.net
このホームページの最大の特徴は、博物館園の利用者へ、豊富な情報を提供できることにあります。静岡県の地図を見ながら、地域ごとに館園を探していくことや、館園ごとのイベント情報はもちろん、カレンダーから日にちを選んでイベント情報をまとめて見ることもできます。もちろん独自のホームページを持つ館園へはリンクがはってあり、そこへ飛んでいくことによって、より詳しい情報を得ることもできます。この県博協ホームページの作成、管理は、静岡新聞社が運営する情報サイト「アットエス」の編集部へ委託しています。これにより、博物館などの文化施設だけでなく、様々な地域活動を含む膨大な情報データベースが利用できるようになっています。しかも、ほぼすべての加盟館園がすでに「アットエス」への情報提供を行っていましたので、あらためて県博協あてに情報提供を行い、しかもそれを入力するといった作業が不要です。つまり、これまでどおり「アットエス」への情報提供を行っていただくと、自動的に県博協ホームページにその情報が反映されるようになっています。 利用者への情報提供というホームページの最大の役割をはたしつつ、今後は、学習支援やコミュニケーションツールとしての可能性も探っていくことができるでしょう。ご活用よろしくお願いします。 |
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研究紀要第29号の原稿を下記のとおり募集します。寄稿希望の方は、協会事務局へご連絡ください。
ご寄稿お待ちしています。
1.内 容
各館園職員が日ごろ従事している職務(展示・調査研究・保存・教育普及・その他)に関する報告・事例紹介・論文(専門分野に関するものに限りません。学芸職員以外の投稿も大歓迎)
2.原稿分量
本文=400字詰原稿用紙に換算して10枚以上、写真・図表等(※メール・フロッピーでの入稿を歓迎します。)
3.発行予定
平成18年3 月末
4.原稿締切
平成18年1月末
5.申込締切
平成17年11月末 |
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